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論文

東京電力福島第一原子力発電所事故からの復興事業

飯島 和毅

エネルギー・資源, 44(6), p.372 - 377, 2023/11

東京電力福島第一原子力発電所事故では、環境中に多くの放射性物質が放出された。大規模な復興に向けた取り組みの柱である除染を中心に、課題にどう取り組んできたのかを俯瞰した。

論文

小型モジュール炉(SMR)開発の動向と原子力機構における新型炉開発の取組

松場 賢一; 篠原 正憲; 豊岡 淳一; 稲葉 良知; 角田 淳弥

エネルギー・資源, 43(4), p.218 - 223, 2022/07

世界的な「脱炭素化」の潮流において、日本は2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、原子力を含めたあらゆる選択肢の追求を方針にしている。その有望な選択肢の一つである小型モジュール炉(SMR: Small Modular Reactor)を含む新型炉開発を推進することは、原子力に対する社会要請に応えるうえでも重要である。本稿では、国内外のSMR開発動向を解説するとともに、SMRを含む新型炉開発に係る日本原子力研究開発機構の取組みを紹介し、おわりにSMRを含む新型炉の国内導入に向けた今後の展望を述べる。

論文

原子力ルネッサンスと核不拡散; どう克服するか、原子力平和利用における核不拡散問題

久野 祐輔

エネルギー・資源, 31(2), p.64 - 68, 2010/03

我が国は、原子力の平和利用推進に向け、これまで、保障措置を中心にさまざまな核不拡散への積極的な努力や貢献を行ってきた。その結果、非核兵器国では唯一、フルスケールでの燃料サイクルを確立するという、世界で特異ともいえる状況を築きあげてきた。しかしながら、世界的な原子力の平和利用の拡大機運の中、世界で多数の国家が原子力発電を導入しようとするにつれ、幾つかの国において核燃料サイクルを持とうとする動きが生じてくることは明白であり、濃縮や再処理といった機微技術の拡散に対し、国際社会はどのように対処していくのかという問題に直面していると言える。このような状況下で、我が国の非核兵器国-核燃料サイクル政策という特異性は、今後も常に論議の対象となると思われるため、平和利用と核不拡散対策の両立のために、自ら積極的に有効な手立てを打ち出していくことが重要であると考える。本稿では、最近の核不拡散への対応策に関する議論を紹介しながら、原子力利用推進にあたり、今後このような問題に対しどのように取り組んでいけば良いかについて述べる。

論文

水からの水素製造,2; 熱化学分解法

久保 真治

エネルギー・資源, 30(1), p.36 - 40, 2009/01

熱化学分解法の原理,代表的なプロセスの概要,原子力によって水素製造を行う具体的手段の一つである高温ガス炉と熱化学分解法ISプロセス,それらの日本における研究開発の現状及び、米国を中心として海外の研究動向と国際協力体制について概観し解説する。

論文

核熱による二酸化炭素放出量低減システム

文沢 元雄; 緒方 寛*; 山田 誠也*

エネルギー・資源, 20(1), p.87 - 92, 1999/01

本検討は、核熱利用システム構築の一環として、大気中に放出される二酸化炭素(CO$$_{2}$$)の低減と化石燃料の有効利用を目指して行った研究である。すなわち、CO$$_{2}$$原単位を改善するシステムについて検討した。CO$$_{2}$$発生量低減化の評価指標として、CO$$_{2}$$原単位比を用い、改質原料・製品を組み合わせた10種類のシステムを検討した。その結果、核熱を用いて石炭をメタンやメタノールに改質するシステムが他のシステムに比べて、CO$$_{2}$$放出量低減に効果的であることがわかった。

論文

アンモニア製造のための核熱利用石炭ガス化システム

稲葉 良知; 文沢 元雄; 殿河内 誠*; 竹中 豊*

エネルギー・資源, 19(6), p.558 - 563, 1998/11

原子力エネルギーを電気としてだけでなく、熱エネルギー源として直接産業利用するシステムとして、高温ガス炉核熱を用いたアンモニア製造プラントにおける石炭ガス化について検討した。既存の石炭ガス化プラントでは、酸素を用いた部分酸化法により石炭をガス化するが、核熱を利用した石炭ガス化プラントでは、高温ガス炉からの2次ヘリウムガスを用いた水蒸気改質法により石炭をガス化することにした。また、石炭ガス化プロセスでの2次ヘリウムガスの熱利用率を上げるために、ガス化炉として2段式の流動床炉を採用した。CO$$_{2}$$問題に関しては、化石燃料を用いる必要がないことから、その発生量を既存のアンモニア製造プラントと比較して年間約50万トン削減できる。しかしながら、実用化のためには新たな石炭ガス化炉の開発や経済性の問題等、解決すべき課題も多く残されている。

論文

ガスタービンを用いた原子力コジェネシステム

文沢 元雄; 緒方 寛*; 山田 誠也*

エネルギー・資源, 18(5), p.73 - 78, 1997/09

核熱利用システム構築の一環として、総合的な熱効率向上の観点から、ヘリウムガスタービンサイクルを用いたコジェネシステムの検討を行った。候補サイクルの総合熱効率を評価し、熱利用温度レベルに対応し、サイクルシステムの熱効率の解析を行った結果、中間・高温領域(300$$^{circ}$$C以上)では直接再生中間冷却サイクルの総合熱効率が最大であり、システムとして有望であることを明らかにした。その理由として、このサイクルでは中間冷却によりコンプレッサ出口温度が低下し、再生熱量が増加することが分かった。

論文

核燃料資源の現状と将来

音村 圭一郎

エネルギー・資源, 87, 0 Pages, 1994/00

核燃料資源の現状と将来という題でウランを中心に資源的な側面について述べ、トリウムについては簡単にふれる。ウランについては一般的性質・ウラン鉱物・鉱床・探鉱・採鉱・製練方法。国内でのウラン探鉱の歴史・世界のウラン資源・需要と供給・市場価格の動向と将来予測について述べる。またトリウムについては、一般的性質・用途・資源・鉱物・鉱床について述べる。

論文

プルトニウムの利用上の特徴とその課題

新藤 隆一

エネルギー・資源, 14(5), p.419 - 423, 1993/00

プルトニウムは天然には存在しない超ウラン元素であり、$$^{238}$$Uが中性子を吸収して生成する人工の元素である。このプルトニウムには原子炉の設計上重要な$$^{239}$$Pu,$$^{240}$$Pu,$$^{241}$$Pu及び$$^{242}$$Puの4つの同位元素がある。プルトニウムは原子力の平和利用の開始早々から特に高速増殖炉の有効な燃料として注目されてきた。しかし、その実用化には使用済燃料からプルトニウムを抽出する再処理の技術が必要不可欠である。また、$$^{239}$$Puは特に$$^{235}$$Uの有効な代替核分裂性物質であり、臨界質量を小さくできることから同時に核兵器の材料ともなりうることが、その対応上の問題を複雑にしている。本報はこのプルトニウム平和利用について、核的ならびに核燃料サイクル上の特徴を把握し、あわせてその実用化にむけ関連する各種課題について述べたものである。

論文

高温核熱を用いた水素・メタノール製造システム

宮本 喜晟; 尾本 彰*; 青木 裕*; 福田 繁*; 楮 修*; 村上 輝明*; 内田 聡*; 時田 雄次*; 白川 精一*; 村上 信明*; et al.

エネルギー・資源学会第11回研究発表会講演論文集, p.33 - 38, 1992/00

火力発電所から排出される炭酸ガスとモジュラー型高温ガス炉(MHTGR)の高温核熱を用いて、高温水蒸気電解法により製造した水素からメタノール合成するシステムを検討した。このシステムは、熱出力350MWtのMHTGR4基、高温水蒸気電解装置、メタノール合成装置等からなるユニット2系統からなり、年間100万tのメタノールを製造する。このシステムから得られるメタノールを輸送機関用燃料に使用すると、年間200万tの炭酸ガス排出量を削減することができる。

論文

地下資源探査におけるエキスパートシステム

石堂 昭夫; 石堂 昭夫

エネルギー・資源, 10(1), p.76 - 82, 1989/01

None

論文

トカマクプラズマの自由電子レーザ加熱計画

志甫 諒

エネルギー・資源, 10(6), p.515 - 520, 1989/00

FELによるトカマクプラズマの加熱計画の物理的意義、技術的意義、問題点等を解説し、合わせて、日米協力MTX計画の概要を紹介する。

論文

建設進む高速増殖原型炉「もんじゅ」

強矢 邦俊; 明比 道夫

エネルギー・資源, 11(5), 390 Pages, 

今般、エネルギ-・資源学会より、もんじゅ建設工事について原稿執筆の依頼があり、ナショナルプロジェクトとしてのもんじゅ建設状況を広く周知してもらい、今後の理解と協力を得る観点から発表を行う。 1.もんじゅ施設の概要 2.高速増殖炉の特徴 3.建設工程 4.建設工事の概要

論文

高レベル放射性廃棄物の処分に向けての現状

虎田 真一郎

エネルギー・資源, (116), 58-63 Pages, 

高レベル放射性廃棄物の処分については、核燃料サイクルをエネルギー利用の技術として完結させる上で、技術の確立と事業制度の整備が現在注目されているところである。西暦2000年を区切として研究開発成果の第2次とりまとめが行われ、我が国において地層処分を行う上での技術的信頼性が示される。また、地層処分を事業として実施していくための制度整備が、法制度、資金制度として具体化されようとしている。高レベル放射性廃棄物の特徴を踏まえた研究開発の動向と、事業化段階を見直した技術的課題について述べ、核燃料サイクルの動向についての特集のうちの、高レベル廃棄物処分の開設とする。

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